EV報道の底流にあるもの

安井至先生のサイト「市民のための環境学ガイド」に「カリフォルニア州のゼロエミッション車」という記事が出ている（2009/8/30）。

日産の電気自動車（EV）、ホンダのEV、シボレーボルトプラグインハイブリッド（PHV）あるいはレンジ拡大（ER）EV、スズキのハイブリッド車（HV）などの相次ぐ発表とその思惑を、カリフォルニア州のゼロエミッション車規制から解釈した記事だ。

カリフォルニア州で自動車をある程度以上の規模で売るためには環境負荷の少ない車を一定の台数以上売らなければならないのだが、その規制方式はかなり複雑で、より負荷が少ないEVや燃料電池車はポイントが高く、プラグインHVやプリウス型のHV、インサイト型のHVと徐々にポイントが下がるというやり方で、基準車に換算して何台分という環境対策車の台数が全体の販売台数の11%分以上（2009-11年規制）必要なのだそうだ。トヨタのように現在の販売車種や技術で対応可能なメーカーは少なく、各社がこの規制をクリアするためのいろいろな戦略を打ち出している様子が、最近のEV販売予定といった報道で示されるメーカーの動きの底流にあるのだということだ。

普通のマスコミや自動車業界紙の報道ではなかなかお目にかからない、本質をついた情報と議論がされていると思う。